ITエンジニアが利用できるバーチャルオフィスは、仕事用の住所を借りられるサービスである。実際の仕事場ではない住所を、エンジニアとしての窓口にしたり、登記に使用したりできる。
基本的なサービスは住所情報の貸し出しで、その住所にクライアントや役所などから郵便物が届くことは当然ある。そのため、借りている住所に届いた郵便物を保管したり、利用者のところへ転送するサービスは、基本の契約内容に含まれていると考えて問題ないだろう。

また、固定電話番号を住所と一緒に借りられるバーチャルオフィスも多い。かかってきた電話をそのまま利用者に転送する形で、利用者は新しく回線を引かずに済む。
そして、バーチャルオフィスのスタッフが窓口として取次ぎを行い、利用者のところへ連絡をする形もある。そのサービスを利用すれば、電話に出られないことが原因でビジネスチャンスを逃してしまうリスクを下げられる。

基本的にバーチャルオフィス側が提供するのは、事業用の住所や電話番号程度である。レンタルオフィスのように、仕事用のスペースが利用できるわけではない。
しかし、クライアントや仕事仲間との打ち合わせで使用する、会議室のようなスペースは設けられていることがある。あくまでもバーチャルオフィスのサービス次第だが、スペースの利用が基本プランに含まれていることは少なくない。
もし、基本プランに含まれていなければ、そもそもスペースが用意されていないか、オプション扱いとなっているかである。